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広報のスペシャリストになるために

広報業務心得【2008/4/2】
Vol.1 メディアの人事異動と広報の動き(前)

 新入社員の初々しい出勤姿が目につく四月。同時に人事異動などが行われ、皆さんの会社でも新体制がスタートしたことと思います。当然ながら、広報活動に深く関わりのあるメディアでも人事異動が行われます。 メディアの場合は、部署の異動や転勤など大きなものから、取材対象業界の変更や記者クラブの異動、担当範囲の調整まで、様々な規模で行われます。(日経新聞は3月に実施済み、選挙がある年などは4月とは限りません) 業界大手企業やメディアが注目している企業には、新旧の担当記者からすでに異動や担当交代の連絡が入っているはずです。ただ、残念ながらそれは一部の企業だけにとどまります。記者や編集者が担当企業全てに、異動や組織変更を親切に伝えてくることはほとんどないと考えましょう。もし、最近ご無沙汰している担当記者がいるな、と心当たりがあれば、早速、確認作業に入るべきです。

 また、異動と同時に行われる「引き継ぎ作業」。これもメディア内ではかなりアバウトに行われていると思った方がいいでしょう。毎日ニュースを追いかける職務上、しかも個性的な記者同士ですから、仕方のないことです。記者の引き継ぎは大手の企業の動き、業界内で押さえておくべき会社、それらの広報担当者の携帯電話番号だけ、と思っていた方が賢明です。すでに旧担当記者に話したネタはその記者が抱えたまま異動する場合もありますし、すっかり忘れ去られる場合もあります。いずれにしろ、状況がどうなっているのか確認しないと社内外から「間抜け」な広報担当者と見られてしまいます。

 そんなちょっと面倒な時期ではありますが、記者の人事異動は最大のチャンスです。ワクワクするとまで言ったら、言い過ぎかもしれませんが、企業としても広報担当者個人としても、この機を逃してはいけません。広報は“営業”と自ら言い聞かせて、広報活動に鞭を入れてください。

 では、何をすべきか?これは、次回にお話しさせていただきます。